Intelligent CIO記事「クラウディアン、お客様のGDPR対応をサポート」

Intelligent CIO 欧州版に、クラウディアンのお客様であるCalligo社が紹介するCLOUDIAN HYPERSTOREを採用したGDPR対応についてのカバーストーリーが掲載されています。本記事では、クラウディアンについて以下のように紹介いただきました。「スムーズな相互運用性と他のクラウドサービスとの統合を確実にするため、CLOUDIAN HYPERSTOREのS3互換性は非常に重要でした。他のS3ベースの製品をレビューしましたが、HYPERSTOREはサービスの追加実装をスピードアップすることができるという点で最高評価でした」

オブジェクトストレージ、約104億円の資金調達が意味すること

先週、Cloudianは、シリーズEとして$ 94M(約104億円)の資金調達ラウンドを実施し、累積資金調達総額が$ 173M(約190億円)となったことを発表しました。このラウンドは、オブジェクトストレージ企業にとって最大であり、Cloudianがこれまでに実施した資金調達ラウンドの合計金額を超えています。明らかに、今回の資金調達は、オブジェクトストレージに対する投資家からの関心の高さを示しています。ここでは、オブジェクトストレージは成長するだけでなく、それが加速すると考える理由を紹介します。

日経産業1面特集で紹介されました

8月23日(木)の日経産業新聞1面の特集記事「Start up X リアルテック沸くマネー」において、2018年上期調達額ランキングで8位としてクラウディアンが紹介されました。 本記事は、スタートアップ企業の資金調達の構図が変化しつつある。2018年 … Read More

CalligoのGDPR準拠サービス開発をサポート

INTELLIGENT CIO誌に「Cloudian supports Calligo development of GDPR-compliant storage services(Cloudian、CalligoのGDPR準拠のストレージサービスの開発をサポート)」という記事が掲載されています。この記事では、CloudianのHyperStoreを採用してCalligo社がGDPR(EU一般データ保護規制)に対応するクラウドサービスを提供する背景と、その内容について述べています。日本語の抄訳にてご紹介いたします。

政府機関がオブジェクトストレージに注目する理由

米国GCNマガジンに「Why agencies are turning to object storage(政府機関がオブジェクトストレージに注目する理由)」というタイトルの記事が掲載されています。オブジェクトストレージのメリットがわかりやすく解説されています。日本語版の抄訳で紹介します。

Cloudianストレージ、Vox Mediaのテープをリプレイス

1ペタバイト以上のアーカイブデータをテープ装置から、CloudianのHyperStoreオブジェクトストレージ製品にリプレイスしたデジタルメディア企業の事例を紹介する記事を日本語の抄訳でご紹介します。

GDPR対応ファイル同期共有ソリューション

Cloudianは欧米圏向けに「Cloudian and Storage Made Easy Launch GDPR-Ready Enterprise File Sync-and-Share Solution:」という英語版プレスリリースが配信しています。日本においてもGDPR対策を考え始めている方が多いと思いますので、日本語の抄訳でご紹介します。

オブジェクトストレージ導入、6つのベストプラクティス

IT管理者は、企業が非構造化データの量を増やすにつれて、新たなストレージ課題に直面しています。高解像度画像、バックアップデータ、IoTで生成された情報のいずれであっても、このデータは検索可能で、瞬時にアクセスして解析とデータマイニングを容易にする必要があります。 ITプロフェッショナルは、オブジェクトストレージを使うことがこれらの課題に簡単かつ費用対効果の高い方法であることをますます認識しています。しかし、オブジェクトストレージは多くのデータ・センターでは新しいため、最適な管理方法について質問をいただきます。ここでは、オブジェクトストレージを最大限に活用するのに役立つ6つのベストプラクティスをご紹介します。

カリフォルニア州のオブジェクトストレージサービスに製品を提供

クラウディアンはカリフォルニア州のオブジェクトストレージサービスに同社製品のHyperStoreが採用されたことを発表しました。現在、8台のCloudian HSA4000アプライアンスのクラスタに2.8ペタバイトのデータが保存されています。容量は、2019年に10ペタバイトに達する可能性があり、州政府および地方自治体の政府機関によるさらなる追加採用が期待されています。